◇　LNOBサステナ経営コラム集　#5　

世の中の動きが激しい現代では、多角的に物事を捉える必要があります。このような人材の獲得や育成が今後の企業成長に大きく左右する要因となっています。

本コラムでは、これからの企業経営を担う次世代人材を育成するうえで、なぜサステナビリティ教育が不可欠なのか、またどのような素質を持つ人材が求められているのかについて、わかりやすく解説します。

なぜ今、中堅・中小企業においてサステナビリティを理解する人材の育成が必要なのでしょうか。それは、従来の「売上・利益至上主義」だけでは競争力を維持できない時代に入ったからです。

そうした状況下で、次世代幹部に求められるのは、自社の利益追求にとどまらず、取引先・従業員・地域社会といった多様なステークホルダーから「選ばれ続ける」視点、すなわち「サステナビリティの思考法」です。

これは単なる倫理観や社会貢献ではなく、環境・社会・経済・規制など多様な変化を織り込んで企業価値を高める「生存戦略としての経営」へと位置づけが変わってきました。

将来の経営を担うリーダーは、目先の利益を追いながらも、数年先の社会環境を見据えて舵を取る「バランス感覚」を養わなければなりません。

この視点が欠如していると、「時代の変化に適応できない企業」と評価されるだけでなく、不適切な経営資源の利用によるリソースの枯渇や、長期ビジョンの欠如による経営の安定性の喪失を招き、企業の存続そのものを危うくすることにもなりかねません。

サステナビリティ教育は、近年注目される「人的資本経営」の核心を成す要素でもあります。内閣官房が公表した「人的資本可視化指針」では、人材を「資本」として捉え、その潜在的価値を最大限に引き出すことこそが、中長期的な企業価値の向上につながると示されています。

また、有価証券報告書における人的資本情報の開示はすでに義務化されており、2026年3月以降にその内容も充実・厳格化される方向に進んでいます。

人的資本経営の本質は「社員一人ひとりのやる気と能力を最大限に引き出し、会社の力に変える」ことであり、人手不足が深刻な中堅・中小企業こそ、取り組むべきテーマです。

社員が「自分の仕事がどう社会の役に立っているか」を実感できると、仕事に対する誇りが生まれます。特にZ世代は、給与などの条件だけでなく「社会にどう貢献しているか」という視点を重視しています。

中堅・中小企業がサステナビリティ教育を通じて「社会に貢献する姿勢」を明確に打ち出すことは、以下のような具体的なメリットをもたらします。

　●　採用力の強化：「志」のある優秀な若手人材から選ばれるようになる。

　●　離職率の低下：会社のパーパスに共感し、長く働きたいと願う社員が増える。

次世代を担う社員へのサステナビリティ教育は、単なるコストではなく、10年後も生き残り、成長し続けるための「未来への投資」なのです。

サステナビリティへの取り組みは、今や自社完結で済むものではありません。

大手企業を中心とした取引先からの要請は年々強まっており、その視点はサプライチェーン全体へと注がれています。

しかし、こうした高度な専門対応をすべて外部委託に頼れば、膨大なコストが生じ、本末転倒な結果を招きかねません。 だからこそ、早期に社内でサステナビリティ領域の知見を持つ人材を育成・配置することが、リスク管理のみならず、大幅なコスト削減や経営の安定化に繋がるのです。

では、どんな人物像の方が求められているでしょうか？

　サステナビリティ教育を通じて、こうした「サプライチェーンの全体を捉える視点」を養うことは、単なるリスク回避に留まりません。取引先から「信頼できるパートナー」として選ばれ続け、競争力を維持するための、投資対効果の高い人材育成となるのです。

未来に向けて会社を存続・発展させていくために、サステナビリティを深く理解し、現場で実践できる「次世代の旗振り役」を育てることが、今、経営者が踏み出すべき最も重要な一歩です。

弊社では、こうした課題を解決する「サステナビリティ人材育成支援サービス」を展開しています。添付の図にある通り、ガバナンス構築から人的資本経営、サプライチェーン・マネジメントまで、7つの重点テーマをご用意。画一的な内容ではなく、お客様の現状の課題（マテリアリティ）に合わせ、実務に直結する形にカスタマイズして提供いたします。

まずは、下記のお問い合わせフォームよりお気軽にご相談ください。

1.　内閣官房・金融庁・経済産業省「人的資本可視化指針の見直しについて」

2.　経済産業省「責任あるサプライチェーン等における 人権尊重のためのガイドライン」